信頼できる製品をお客様にお届けするため、方針、体制、従業員の教育などの仕組みを設けています。
信頼できる製品をお客様にお届けするため、方針、体制、従業員の教育などの仕組みを設けています。
当社では、生活者の方々の安心と満足を得るために、すべての従業員が一つの理念を共有して、真剣に業務に取り組んでいます。その理念とは、経営理念のもとにある「信頼性保証基本理念」です。
そして、この理念を実現するためには、
が大切だと考えています。この1~3を信頼性保証業務の「基本方針」としました。
当社では、生活者の方々の安心と満足を得るために、すべての従業員が一つの理念を共有して、真剣に業務に取り組んでいます。その理念とは、経営理念のもとにある「信頼性保証基本理念」です。
そして、この理念を実現するためには、
が大切だと考えています。この1~3を信頼性保証業務の「基本方針」としました。
生活者の視点から、当社製品等の「有効性」、「安全性」の確保と「品質」の向上に努め、信頼、即ち「安心」と「満足」を得る。そのために責任を持って行動する。
生活者の視点から、当社製品等の「有効性」、「安全性」の確保と「品質」の向上に努め、信頼、即ち「安心」と「満足」を得る。そのために責任を持って行動する。
姿勢:生活者の意見に耳を傾け、その期待に応える。
技術水準:世界的視野に立ち、最高の水準を求め続ける。
マネジメント:信頼性が保証されるようマネジメントに万全を期する。
姿勢:生活者の意見に耳を傾け、その期待に応える。
技術水準:世界的視野に立ち、最高の水準を求め続ける。
マネジメント:信頼性が保証されるようマネジメントに万全を期する。
生活者の信頼・安心・満足が得られる、品質、有効性及び安全性の確かな製品を供給し続ける。
生活者の信頼・安心・満足が得られる、品質、有効性及び安全性の確かな製品を供給し続ける。
すべての生活者のみなさんに信頼していただける製品や情報、サービスをお届けすることは、私たち大正製薬グループの社会的な責任であると考えています。
この責任を果たすうえで最も大切なのは、製品の研究開発・製造・販売などすべての過程で法規制を守り、有効で安全で品質の高い製品をつくることです。さらに、これらの過程が信頼できることを、生活者の視点で確認することも重要です。大正製薬グループでは、以上を「信頼性保証業務」と呼んでいます。
そのうえで、研究開発・製造・販売などの過程から独立した「QA本部」(Quality Assurance:信頼性保証)を設け、「信頼性保証業務」を行っています。信頼性保証業務は、多くの部署が協力しており、QA本部は、その司令塔の役割を担っています。
すべての生活者のみなさんに信頼していただける製品や情報、サービスをお届けすることは、私たち大正製薬グループの社会的な責任であると考えています。
この責任を果たすうえで最も大切なのは、製品の研究開発・製造・販売などすべての過程で法規制を守り、有効で安全で品質の高い製品をつくることです。さらに、これらの過程が信頼できることを、生活者の視点で確認することも重要です。大正製薬グループでは、以上を「信頼性保証業務」と呼んでいます。
そのうえで、研究開発・製造・販売などの過程から独立した「QA本部」(Quality Assurance:信頼性保証)を設け、「信頼性保証業務」を行っています。信頼性保証業務は、多くの部署が協力しており、QA本部は、その司令塔の役割を担っています。
高いレベルの品質管理・安全管理が重要なのは、国内・海外のグループ会社においても変わりません。大正製薬では本社を中心に、グループ全体の管理体制を整えています。
また、海外の皆さまにも製品・情報・サービスをお届けできるよう、グローバル品質保証システムをつくっています。製品の安全性について最新の情報を集め、評価と報告を行っていく「ファーマコビジランス」を強化し、本社とグループ会社が連携しています。
高いレベルの品質管理・安全管理が重要なのは、国内・海外のグループ会社においても変わりません。大正製薬では本社を中心に、グループ全体の管理体制を整えています。
また、海外の皆さまにも製品・情報・サービスをお届けできるよう、グローバル品質保証システムをつくっています。製品の安全性について最新の情報を集め、評価と報告を行っていく「ファーマコビジランス」を強化し、本社とグループ会社が連携しています。
当社は、品質管理や製造販売後安全管理に関わる従業員に向けて、教育を行っています。その手順は、GMP省令※1とGQP省令※2とGVP省令※3に基づくものです。
品質管理に関わる従業員には、必要な知識を身につけてもらうための教育や、実地監査の訓練(OJT)、社外講師による教育などを行っています。品質保証責任者がこれらすべての教育の責任者となります。
また、発売後の安全を確保する「製造販売後安全管理」にかかわる従業員にも、業務を適切に行えるよう教育を行っています。新たに業務につく人に対しては、導入教育のあとでテストに合格することを義務づけています。これらの教育は、セルフメディケーション安全管理責任者、医薬安全管理責任者のもとで行っています。
また、すべての従業員に向けて、薬害防止や品質管理・製造販売後安全管理についての教育を毎年行っています。
当社は、品質管理や製造販売後安全管理に関わる従業員に向けて、教育を行っています。その手順は、GMP省令※1とGQP省令※2とGVP省令※3に基づくものです。
品質管理に関わる従業員には、必要な知識を身につけてもらうための教育や、実地監査の訓練(OJT)、社外講師による教育などを行っています。品質保証責任者がこれらすべての教育の責任者となります。
また、発売後の安全を確保する「製造販売後安全管理」にかかわる従業員にも、業務を適切に行えるよう教育を行っています。新たに業務につく人に対しては、導入教育のあとでテストに合格することを義務づけています。これらの教育は、セルフメディケーション安全管理責任者、医薬安全管理責任者のもとで行っています。
また、すべての従業員に向けて、薬害防止や品質管理・製造販売後安全管理についての教育を毎年行っています。
臨床試験(治験)とは、患者さんなどの協力を得て、医薬品等の実際の効果を確かめる試験のことです。
臨床試験を行う際は、医薬品医療機器等法、ICH-GCP※4、臨床試験実施国のGCPなど、関連する法規制に基づいてどのような体制で行うかを定めています。
たとえば、方針には「被験者の人権保護を最優先すること」を明記しています。また。各責任者や委員会の責任と役割を明確に分けることで、データの信頼性を確保できるようにしています。
臨床試験(治験)とは、患者さんなどの協力を得て、医薬品等の実際の効果を確かめる試験のことです。
臨床試験を行う際は、医薬品医療機器等法、ICH-GCP※4、臨床試験実施国のGCPなど、関連する法規制に基づいてどのような体制で行うかを定めています。
たとえば、方針には「被験者の人権保護を最優先すること」を明記しています。また。各責任者や委員会の責任と役割を明確に分けることで、データの信頼性を確保できるようにしています。
「お客様119番室」は、ドラッグストアや薬局などで販売されるOTC医薬品、コンビニエンスストアやスーパーでも販売される医薬部外品、その他食品(特定保健用食品など)についてのご相談を受けつける窓口です。
薬剤師、消費生活アドバイザー、毛髪診断士の資格を持つ担当者が対応しています。
「お客様119番室」は、ドラッグストアや薬局などで販売されるOTC医薬品、コンビニエンスストアやスーパーでも販売される医薬部外品、その他食品(特定保健用食品など)についてのご相談を受けつける窓口です。
薬剤師、消費生活アドバイザー、毛髪診断士の資格を持つ担当者が対応しています。
「メディカルインフォメーションセンター」は、医療用医薬品に関するご相談を受けつけています。
営業部門や開発部門、研究所、工場、各支店と連携して、お客様に信頼していただけるような情報提供に努めています。
「メディカルインフォメーションセンター」は、医療用医薬品に関するご相談を受けつけています。
営業部門や開発部門、研究所、工場、各支店と連携して、お客様に信頼していただけるような情報提供に努めています。
医薬品を製造する企業である大正製薬グループは、研究開発から製造販売まで、すべての段階で医療機関と誠実に連携していく必要があります。そこで、高い倫理性と透明性(プロセスなどに不明な点がないようにすること)を確保するための行動基準「プロモーションコード」を定めました。
また、情報を公開するときは、業界団体である日本製薬工業協会の「企業活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」、日本OTC医薬品協会の「OTC医薬品企業の活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」に従っています。
医薬品を製造する企業である大正製薬グループは、研究開発から製造販売まで、すべての段階で医療機関と誠実に連携していく必要があります。そこで、高い倫理性と透明性(プロセスなどに不明な点がないようにすること)を確保するための行動基準「プロモーションコード」を定めました。
また、情報を公開するときは、業界団体である日本製薬工業協会の「企業活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」、日本OTC医薬品協会の「OTC医薬品企業の活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」に従っています。
大正製薬グループは、以下のウェブサイトに臨床試験の情報と結果を開示しています。
大正製薬グループは、以下のウェブサイトに臨床試験の情報と結果を開示しています。
医療従事者や患者さんなど、さまざまな人々が臨床試験の情報にアクセスできることは、公衆衛生の点からみても大切です。また、試験の透明性を確保するためにも開示すべきだと考えています。
なお、開示にあたっては、各国の関連する法規制などに基づいて、個人のプライバシー、知的財産権、契約上の権利を守っています。
医療従事者や患者さんなど、さまざまな人々が臨床試験の情報にアクセスできることは、公衆衛生の点からみても大切です。また、試験の透明性を確保するためにも開示すべきだと考えています。
なお、開示にあたっては、各国の関連する法規制などに基づいて、個人のプライバシー、知的財産権、契約上の権利を守っています。
注記と補足
※1 GMP省令:Good Manufacturing Practiceの略。正式名称は、「医薬品、医薬部外品の製造管理及び品質管理の基準に関する省令」。
※2 GQP省令:Good Quality Practiceの略。正式名称は、「医薬品、医薬部外品、化粧品及び再生医療等製品の品質管理の基準に関する省令」。
※3 GVP省令:Good Vigilance Practiceの略。正式名称は、「医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器及び再生医療等製品の製造販売後安全管理の基準に関する省令」。
※4 ICH-GCP:医薬品規制調和国際会議(ICH)で定められた、医薬品の臨床試験の実施基準(GCP:Good Clinical Practice)。
注記と補足
※1 GMP省令:Good Manufacturing Practiceの略。正式名称は、「医薬品、医薬部外品の製造管理及び品質管理の基準に関する省令」。
※2 GQP省令:Good Quality Practiceの略。正式名称は、「医薬品、医薬部外品、化粧品及び再生医療等製品の品質管理の基準に関する省令」。
※3 GVP省令:Good Vigilance Practiceの略。正式名称は、「医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器及び再生医療等製品の製造販売後安全管理の基準に関する省令」。
※4 ICH-GCP:医薬品規制調和国際会議(ICH)で定められた、医薬品の臨床試験の実施基準(GCP:Good Clinical Practice)。