大正製薬グループは、「性別や国籍等による属性、またライフスタイルや価値観等にかかわらず、優秀な人材が活躍していける素地・環境を整える」ことを大切にしています。
この考え方のもと、従業員(グループで働くすべての人)がお互いを認めあい、強みを活かせる環境をつくるための取り組みを進めています。
大正製薬グループは、「性別や国籍等による属性、またライフスタイルや価値観等にかかわらず、優秀な人材が活躍していける素地・環境を整える」ことを大切にしています。
この考え方のもと、従業員(グループで働くすべての人)がお互いを認めあい、強みを活かせる環境をつくるための取り組みを進めています。
大正製薬グループで働く従業員の半数以上は外国籍です。さまざまな国籍や文化的な背景の従業員が、ともに新たな価値を生み出そうとしています。そのために、それぞれの違いを認めあい、人格・人権を尊重する風土や多様性を活かせる環境づくりに取り組んでいます。
大正製薬グループで働く従業員の半数以上は外国籍です。さまざまな国籍や文化的な背景の従業員が、ともに新たな価値を生み出そうとしています。そのために、それぞれの違いを認めあい、人格・人権を尊重する風土や多様性を活かせる環境づくりに取り組んでいます。
性別に関わらず、優秀な人材が活躍していけるよう、次のような目標を定め、職場環境の整備や従業員の意識醸成のための研修等の取り組みを進めています。
性別に関わらず、優秀な人材が活躍していけるよう、次のような目標を定め、職場環境の整備や従業員の意識醸成のための研修等の取り組みを進めています。
2025年度末までに女性管理職層(課長相当職以上)比率18%
2025年度末までに女性管理職層(課長相当職以上)比率18%
2024年度末の時点で、管理職層における女性の割合は15.5%です。女性役員(役員に等しい待遇も含む)は、国内で1名、海外で8名となりました。今後も更なる向上を目指し、女性が活躍し続けることができる環境の整備を継続していきます。
2024年度末の時点で、管理職層における女性の割合は15.5%です。女性役員(役員に等しい待遇も含む)は、国内で1名、海外で8名となりました。今後も更なる向上を目指し、女性が活躍し続けることができる環境の整備を継続していきます。
大正製薬は、2022年2月、「くるみんマーク」の認定を受けました。このマークは、国の「次世代育成支援対策推進法」に基づくもので、「子育てサポート企業」として厚生労働大臣に認定された企業に与えられます。
加えて、「えるぼし認定」最高位の「認定段階3」と評価されました。「えるぼし」は、「女性活躍推進法」に基づいて、女性の活躍をサポートする取り組みの実施状況等が優良な企業を厚生労働大臣が認定するものです。
大正製薬は、2022年2月、「くるみんマーク」の認定を受けました。このマークは、国の「次世代育成支援対策推進法」に基づくもので、「子育てサポート企業」として厚生労働大臣に認定された企業に与えられます。
加えて、「えるぼし認定」最高位の「認定段階3」と評価されました。「えるぼし」は、「女性活躍推進法」に基づいて、女性の活躍をサポートする取り組みの実施状況等が優良な企業を厚生労働大臣が認定するものです。
社会では、高齢になっても働ける環境づくりが求められています。大正製薬グループでは、定年を迎えた従業員本人の希望により、再雇用を行っており、2024年度末の時点で、171名が継続勤務しています。定年後も再雇用者が働きやすい環境を整備するとともに、再雇用者に対する業績報償の制度を設定し、一層の意欲向上を図っています。
社会では、高齢になっても働ける環境づくりが求められています。大正製薬グループでは、定年を迎えた従業員本人の希望により、再雇用を行っており、2024年度末の時点で、171名が継続勤務しています。定年後も再雇用者が働きやすい環境を整備するとともに、再雇用者に対する業績報償の制度を設定し、一層の意欲向上を図っています。
当社グループでは障がい者の雇用を推進しています。個々の障がいの程度を十分に配慮した上で、能力や適性に応じた業務や役割を担って頂き、その能力を最大限に発揮し活躍できるように、話し合いを重ねながら進めています。
2024年度末時点での当社の障がい者雇用率は2.38%でした。
当社グループでは障がい者の雇用を推進しています。個々の障がいの程度を十分に配慮した上で、能力や適性に応じた業務や役割を担って頂き、その能力を最大限に発揮し活躍できるように、話し合いを重ねながら進めています。
2024年度末時点での当社の障がい者雇用率は2.38%でした。
すべての従業員が能力を十分に発揮できるように、安全で差別のない働きやすい職場づくりに取り組んでいます。さらに、従業員それぞれが「企業価値向上への貢献」だけでなく、「自己実現」に向けてチャレンジできる環境を整えています。
すべての従業員が能力を十分に発揮できるように、安全で差別のない働きやすい職場づくりに取り組んでいます。さらに、従業員それぞれが「企業価値向上への貢献」だけでなく、「自己実現」に向けてチャレンジできる環境を整えています。
従業員が、出産、育児、介護などのライフイベントと仕事を両立して、働き続けられるような社内の環境整備に取り組んでいます。例えば、子どものいる従業員をサポートするために、「育児短時間勤務制度」「育児休業制度」「育児フレックス勤務制度」などの制度があります。
育児休業は男性にも取得意識が浸透し、取得率は2024年度末で64.6%まで増加しています。
従業員が、出産、育児、介護などのライフイベントと仕事を両立して、働き続けられるような社内の環境整備に取り組んでいます。例えば、子どものいる従業員をサポートするために、「育児短時間勤務制度」「育児休業制度」「育児フレックス勤務制度」などの制度があります。
育児休業は男性にも取得意識が浸透し、取得率は2024年度末で64.6%まで増加しています。
従業員一人ひとりが限られた時間の中で自身の能力を十分に発揮し、企業価値向上への貢献を行うとともに、自己実現を支援し仕事と生活をともに向上させるため、働き方の改革に向けた取り組みを行っています。
心身のリフレッシュを目的に5日間連続で取得することができるリフレッシュ休暇制度や、配偶者の出産時に特別休暇と合わせ合計5日間取得できる配偶者出産休暇制度等を設け、有給休暇の取得を促進しています。そのほか、失効した有給休暇を最大60日間積み立てるストック休暇制度は、連続1週間以上の私傷病や家族介護時、また緊急事態時等、幅広く活用されています。このストック休暇は災害支援やボランティア活動にも利用でき、災害時の復旧支援等にも活用されています。
また、人事部、産業医、健康保険組合、労働組合から構成される衛生委員会では、従業員の健康の維持・向上と生産性向上を目的として各部署へ時間外労働の状況を周知し、労使で職場の状況を確認した上で、メリハリのある働き方を推進しています。2021年より研究部門や企画部門に裁量労働を導入し、労働時間に縛られない成果重視の働き方を取れ入れました。
従業員一人ひとりが限られた時間の中で自身の能力を十分に発揮し、企業価値向上への貢献を行うとともに、自己実現を支援し仕事と生活をともに向上させるため、働き方の改革に向けた取り組みを行っています。
心身のリフレッシュを目的に5日間連続で取得することができるリフレッシュ休暇制度や、配偶者の出産時に特別休暇と合わせ合計5日間取得できる配偶者出産休暇制度等を設け、有給休暇の取得を促進しています。そのほか、失効した有給休暇を最大60日間積み立てるストック休暇制度は、連続1週間以上の私傷病や家族介護時、また緊急事態時等、幅広く活用されています。このストック休暇は災害支援やボランティア活動にも利用でき、災害時の復旧支援等にも活用されています。
また、人事部、産業医、健康保険組合、労働組合から構成される衛生委員会では、従業員の健康の維持・向上と生産性向上を目的として各部署へ時間外労働の状況を周知し、労使で職場の状況を確認した上で、メリハリのある働き方を推進しています。2021年より研究部門や企画部門に裁量労働を導入し、労働時間に縛られない成果重視の働き方を取れ入れました。
従業員が自ら積極的に手を上げ、自己実現にチャレンジできる環境を整えることで、従業員のモチベーション向上及び事業の活性化や新規プロジェクトの推進につなげています。
その仕組みとして、年に1回、部署異動や転勤希望、職場の環境への要望を、上司と人事部門に伝えられる「自己申告制度」や、事業強化や新たなプロジェクトに対し、異動希望者を社内から募る「社内公募制度」などを用意し、従業員が個人のキャリアを自ら選択できる機会を提供しています。
従業員が自ら積極的に手を上げ、自己実現にチャレンジできる環境を整えることで、従業員のモチベーション向上及び事業の活性化や新規プロジェクトの推進につなげています。
その仕組みとして、年に1回、部署異動や転勤希望、職場の環境への要望を、上司と人事部門に伝えられる「自己申告制度」や、事業強化や新たなプロジェクトに対し、異動希望者を社内から募る「社内公募制度」などを用意し、従業員が個人のキャリアを自ら選択できる機会を提供しています。
大正製薬グループでは、従業員一人ひとりの成長をサポートするとともに、「企業価値向上への貢献」と「自己実現」の両立を目指しています。
そのために、次のような方針をかかげて、人材育成に力を入れています。
大正製薬グループでは、従業員一人ひとりの成長をサポートするとともに、「企業価値向上への貢献」と「自己実現」の両立を目指しています。
そのために、次のような方針をかかげて、人材育成に力を入れています。
・大正製薬グループの経営理念を全社員が実践できるように育成する
・高い専門性を身につけ、企業価値向上に貢献できるプロフェッショナル人材を育成する
・自ら考え、自ら行動し、自己実現できる人材を育成する
・大正製薬グループの経営理念を全社員が実践できるように育成する
・高い専門性を身につけ、企業価値向上に貢献できるプロフェッショナル人材を育成する
・自ら考え、自ら行動し、自己実現できる人材を育成する
従業員一人ひとりの成長を支援するため、さまざまな教育研修の制度を用意しています。社内研修に加え、外部の研修機関やビジネススクール、大学などで専門的な知識・経験を積む機会を提供し、次世代を担う従業員の育成をはかっています。
従業員一人ひとりの成長を支援するため、さまざまな教育研修の制度を用意しています。社内研修に加え、外部の研修機関やビジネススクール、大学などで専門的な知識・経験を積む機会を提供し、次世代を担う従業員の育成をはかっています。
新入社員や新任の管理職など、「階層」に応じて行う研修です。各階層で求められる役割・行動・規範を学び、また管理職向けではマネジメント力やリーダーシップ等の能力を身につけるための研修を行っています。また各部門でも独自の研修プログラムが用意され、専門性を持った人材育成にも努めています。
新入社員や新任の管理職など、「階層」に応じて行う研修です。各階層で求められる役割・行動・規範を学び、また管理職向けではマネジメント力やリーダーシップ等の能力を身につけるための研修を行っています。また各部門でも独自の研修プログラムが用意され、専門性を持った人材育成にも努めています。
すべての従業員を対象に、月ごとのテーマを設けた研修を行っています。製薬企業として学ぶべき「薬機法」「薬害」をはじめ、「SDGs」「ダイバーシティ&インクルージョン」など幅広いテーマで全従業員の基礎知識の向上につなげています。また「創業の精神」「経営理念」も定期的に行い、従業員へのコーポレートアイデンティティの浸透をはかっています。
すべての従業員を対象に、月ごとのテーマを設けた研修を行っています。製薬企業として学ぶべき「薬機法」「薬害」をはじめ、「SDGs」「ダイバーシティ&インクルージョン」など幅広いテーマで全従業員の基礎知識の向上につなげています。また「創業の精神」「経営理念」も定期的に行い、従業員へのコーポレートアイデンティティの浸透をはかっています。
業務で外国語を必要とする従業員のための研修です。外国人講師による少人数のレッスンを行っています。
業務で外国語を必要とする従業員のための研修です。外国人講師による少人数のレッスンを行っています。
従業員が自己実現に向けた知識・スキルの習得、また資格の取得を行うために学ぶ機会を提供するため、会社が指定する通信教育講座を修了した人に対して、受講料の半額を支援する制度を設けています。
従業員が自己実現に向けた知識・スキルの習得、また資格の取得を行うために学ぶ機会を提供するため、会社が指定する通信教育講座を修了した人に対して、受講料の半額を支援する制度を設けています。
従業員一人ひとりの人生設計を支援する目的で、人生の節目となる年齢(入社4年目、32歳、42歳、54歳、58歳)に、生活と仕事の両面から今後の人生の目標について具体的に見つめ直す機会として研修の場を提供しています。
従業員一人ひとりの人生設計を支援する目的で、人生の節目となる年齢(入社4年目、32歳、42歳、54歳、58歳)に、生活と仕事の両面から今後の人生の目標について具体的に見つめ直す機会として研修の場を提供しています。
すべての従業員に対して、業績とキャリア開発について定期的に面談を行っています。年度初めに目標の設定、中ごろに進捗の確認、年度末に評価の面談をします。年度末の面談では、年間の評価を行うとともに、今後に向けた課題と能力開発についての話し合いも行っています。
すべての従業員に対して、業績とキャリア開発について定期的に面談を行っています。年度初めに目標の設定、中ごろに進捗の確認、年度末に評価の面談をします。年度末の面談では、年間の評価を行うとともに、今後に向けた課題と能力開発についての話し合いも行っています。