医薬品業界の現状と医薬品の種類を知ろう!

医薬品業界の現状

医薬品市場は年々成長し続けています。2000年から2010年までの10年間だけでも、世界の医薬品市場はおよそ2.4倍もの規模に成長しています。日本の医薬品市場も安定的に推移しています。バブル経済の崩壊、リーマンショックなど、世界はこれまで多くの経済危機にさらされてきました。しかし、そんな中にあっても、医薬品業界は着実に成長し続けているのです。国内はもちろん、世界の人々の健康に貢献することで、日本経済をリードしていくことが期待されています。

世界の医薬品市場の規模変化日本の医薬品市場の推移

なぜ、医薬品業界は安定成長しているのでしょう。それは、生活者にとって病気の治療や予防はどんなときでも必要なことで、その最も身近な存在が「くすり」であるからです。地球温暖化や環境破壊に伴い、生活者の健康に対する関心は年を追って高まっています。また、少子高齢化によって、労働人口は減少、政府税収は減少、一方、医療費は増加しており医療制度改革は必至となっています。そして、規制緩和、巨大欧米企業の日本参入。これらの環境変化は、高齢者医薬品の需要拡大、ジェネリック医薬品の浸透、セルフメディケーションの意識向上、食品業界の参入など、治療や予防へのニーズを一層広範囲なものにしていくと思われます。

医薬品の種類について

医薬品は薬局やドラッグストアで購入できる「OTC医薬品」と医師の処方せんが必要な「医療用医薬品」に分けることができます。

医薬品の生産額は、2014年は6兆5,897億円でした。このうち医療用医薬品の生産額は、5兆8,689億円で、約9割を占めています。また、OTC医薬品の生産額は7,208億円で、医療用とOTCの生産額の比率はおよそ 9:1です。

※Over the Counter 薬局でカウンター越しに購入できるという意味

医薬品国内生産比率(2012年)

OTC医薬品

OTC医薬品の分類

薬局・ドラッグストアで処方せん無しに購入できる医薬品であるOTC医薬品(一般用医薬品)は、その含有する成分等により、以下の4つの区分に整理することができます。

要指導医薬品

OTC医薬品として初めて市場に登場したものでは、その取り扱いに十分注意を要することから、販売に先立って薬剤師が需要者の提供する情報を聞くとともに、書面による当該医薬品に関する説明を行うことが原則とされています。そのため、インターネット等での販売はできません。店舗においても、生活者が薬剤師の説明を聞かずに購入することがないよう、すぐには手の届かない場所に陳列などすることとされています。

第1類医薬品

副作用、相互作用などの項目で安全性上、特に注意を要するもの。店舗においても、生活者が薬剤師の説明を聞かずに購入することがないよう、すぐには手の届かない場所に陳列などすることとされています。販売は薬剤師に限られており、販売店では、情報を提供する場所において対面で、書面による情報提供が義務付けられています。

第2類医薬品

副作用、相互作用などの項目で安全性上、注意を要するもの。またこの中で、より注意を要するものは指定第2類医薬品となっています。第2類医薬品には、主なかぜ薬や解熱剤、鎮痛剤など日常生活で必要性の高い製品が多くあります。専門家からの情報提供は努力義務となっています。

第3類医薬品

副作用、相互作用などの項目で、第1類医薬品や第2類医薬品に相当するもの以外の一般用医薬品。

出典:日本OTC医薬品協会ホームページ

医療用医薬品

医療用医薬品は、病院などで医師の診察を受けた後、薬局で受け取るくすりです。医師が患者さま一人ひとりの病気やけがの程度、くすりに対する感受性などを診断して処方せんを発行し、それをもとに薬局の薬剤師が調剤します。

出典:製薬協ガイド2012-2013

新薬とジェネリック医薬品

新薬(先発医薬品)は、長い研究開発期間をかけて新しい成分の有効性・安全性が確認された後、国の承認を受けて発売される医療用医薬品です。新薬を開発した製薬企業には販売後も一定の期間(再審査期間)、有効性、安全性について確認することが義務付けられています。新薬の再審査期間と特許権存続期間の両方が満了すると、新薬と同じ有効成分の医薬品を、ジェネリック医薬品(後発医薬品)として他の製薬企業が製造・販売することが可能になります。ジェネリック医薬品を製造・販売する際には、厚生労働省により製造販売承認を取得することが必要で、先発医薬品と有効成分が同じであることを科学的に証明した資料などを提出する必要があります。

この業界での大正製薬の位置付けを知ろう!

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